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これから益々貧しくなる日本で生き残る方法を知りたい方へおすすめの本のご紹介～2040年の未来予測02

せにょ

皆さま、こんにちは。未来に繋がる情報を研究し発信するブログを運営する「みらいものがたりラボ」代表のせにょです。

本ブログでは、皆様の中で現在生じている問題を解決し、明るい未来へつなげる本をご紹介します。具体的には、週一回程度の頻度で、皆様の問題を解決するうえでお役にたつ本を１冊ピックアップし、簡単に解説します。
現在、未来予測プロジェクトを実行中です。具体的には、これから先の2030年～2050年までの未来を予測する本を解説して、皆さまとともに未来の物語に向けたトレンドを共有してまいります。
前回は、未来予測プロジェクトの3冊目「2040年の未来予測」の解説第1回目として、技術の可能性を知り大衆から一早く抜け出す方法を知りたい方向けに、2040年における技術進展を背景にした「通信」「自動車」「医療」「ショッピング」「エネルギー」「メディア」の未来について解説しました。そして具体的な行動として「現在身近にある技術を用いた製品やサービスを使ってみる」ことを提案しました。
今回は未来予測プロジェクトの３冊目「2040年の未来予測」の解説第2回目として2040年における社会的変化を背景にした「経済」「教育」「衣・食・住」「自然災害」について解説します。
解説は以下３点を中心に私の意見としてご紹介します。

それでは、本題に入りましょう。

【これから益々貧しくなる日本で生き残る方法を知りたい】でお困りの方へおすすめの本【2040年の未来予測】

【これから益々貧しくなる日本で生き残る方法を知りたい】でお困りの方へおすすめの本は、【2040年の未来予測】です。
2040年の未来予測
以下でおすすめの理由を解説します。

本書で【これから益々貧しくなる日本で生き残る方法を知りたい】を解決できる理由は【国を忘れてこれからの時代をどう生き残るか？を考えることを提案する】から

【2040年の未来予測】で、【これから益々貧しくなる日本で生き残る方法を知りたい】を解決できる理由は【国を忘れてこれからの時代をどう生き残るか？を考えることを提案する】からです。
著者である成毛 眞氏は、「残念ながらもう日本はこれ以上よくなることはないです。政治家も民間もバブル崩壊以降まったく変わらないまま50年近く経過しているからです。」といいます。そこで本書では「国を忘れて、これからの時代をどうやって生き残るのか？どうすれば幸せな人生を送れるかに全エネルギーを注ぐ」ことを勧めています。理由は、生き残るのは優秀な人ではなく環境変化に適応した人であるからです。そこで本書では今後2040年までに起こる社会環境の変化について紹介しています。

2040年の「経済」

2040年における社会的変化の一つ目は「経済」です。2040年に果たして、年金はいくらもらえるのか？税金はいくら払うのか？医療費はどうなるのか？、についてきちんと把握しながら未来に私たちが何をすべきかを考えるために2040年の日本の状態について数字で把握します。

以上から、これからの日本がますます貧しくなるのは間違いない事をまず認識しなければなりません。
そこで、以下でこれらの問題に関連する経済上の6つのトピックについて詳しく解説します。

年金

まずは「年金2000万円問題」についてしっかり理解しましょう。まずは2000万円の根拠について計算してみます。高齢夫婦無職世帯（夫65歳、妻60歳）において、年金による月間収入21万円に対し、月間支出26万円となり、月5万円の赤字となります。そこから30年生きる（夫95歳、妻90歳）と仮定すると5万円/月×12か月×30年＝1800万円＋α（医療費）＝2000万円程度不足するというものです。
次にこの問題の現実的な解決策について考えてみましょう。それは70歳まで働くことです。理由は、年金受給開始時期を65歳から70歳まで繰り下げると一か月ごとに年金が0.7%ずつ増えるからです。具体的には、21万円×1.0×0.7%×60ヶ月=29万円となり月間支出26万円を賄えます。従って、2040年の年金のリアルは「70歳まで働くこと」です。

歳入庁

日本は社会保険料の徴収漏れが多いです。理由は、税金の徴収を国税庁が、社会保険料の徴収を日本年金機構がそれぞれ別々に行っているからです。両者で行っている作業はほぼ同じですが、お互いに連携することはなく非常に非効率な状態です。実は日本以外の多くの先進国ではこれらの機能は「歳入庁」として一本化されています。その結果、税金や社会保険料を効率的に徴収しています。
そして「歳入庁」を作ることで素早い経済対策が可能となります。例えば、アメリカでは、「歳入庁」がすべてを取り仕切り個人情報まで把握しているので、新型コロナ禍における現金給付において、所得に応じた細かい基準による支給を２週間で実現しました。

ベーシックインカム

「ベーシックインカム」とは、定期的に無条件で国民全員にお金を配ることで、社会保障を現金給付に一本化し、国民に最低所得を保障する仕組みです。今の日本は、非正規雇用で就労環境が非安定な人が増える中、新型ウイルスによる感染拡大や自然災害のリスクと隣り合わせとなる結果、様々なタイプの困りごとが出現します。そうした人に個別最適な保証をすることは事実上不可能です。そこで全員に一律で一定額の現金を給付すれば、助成のために家族や個人を調べるための行政コストがからなくなり、支払いの窓口も一本化できます。したがって、「ベーシックインカム」は2040年に向けて真剣に議論すべき政策です。

MMT＝Modern Monetary Theory、現代貨幣理論

「MMT」とは「Modern Monetary Theory」の略で「現代貨幣理論」といいます。MMTは、「自国で通貨を発行できる国は財政赤字により破綻することはない」という理論です。MMTによれば、「財政のことは気にせず無制限にお金を刷って経済対策をしてもよい」ということになります。当然お金を無制限にすれば、ハイパーインフレになる可能性が指摘されますが、もはや我々を取り巻く現状に経済学の理論が追い付かなくなっています。その意味でMMTについて検討の余地があるかもしれません。
（本書が発行された2020年時点ではインフレの傾向はありませんでしたが、2025年現在日本においても急激なインフレが起きています。現在ではMMTは当てはまらないといえます。）

退職金

「退職金」は、「退職一時金」と定年後に年金として受け取る「退職年金」から成ります。しかし、実は企業が退職金制度を設けなくても違法ではありません。だから、退職金制度を廃止する企業は、2008年が16.1%に対し、2022年に22.7%と増加傾向にあります。ではなぜ増加傾向にあるのでしょうか？その理由は、企業にとっての退職金の本質は「賃金の後払い」だからです。具体的には、若いころの給料は安く抑えられるが、年齢を重ねるとともに賃金は上がり、最後に勤続年数に比例した額の退職金をもらうものです。つまり、退職金は終身雇用、年功序列と深く結びついた制度でした。しかし、現在終身雇用、年功序列は崩壊しつつあります。その結果退職金制度を廃止する企業が増えています。だから2040年に向けて退職金をあてにするのは危険であるといえるでしょう。

資産運用

　日本は公的保険制度が大変充実しています。例えば、3人家族（夫35歳、妻30歳、長男5歳）で夫が死ぬと遺族年金が子供が18歳になるまで年150万円、合計2000万円支給されます。また、妻には65歳になるまで年100万円、合計3000万円近く支給されます。このように公的保険制度の手厚い保証があるので、追加で民間の医療保険に入る人必要はありません。
　しかし、日本では多くの人が追加で民間の医療保険に入っています。仮に民間の医療保険に加入し保険料を月3万円を払うと5年で180万円、30年間で1080万円もの支出になります。本来この金額は支払う必要のない金額です。では、民間の医療保険に支払うはずだった金額を老後のため預貯金に回そうと思うかもしれません。しかし、現状は預貯金に回してもほとんど意味がありません。理由は普通預金金利が0.01%※と超低金利だからです。（※本書が発行された2020年時点の金利。2025年1月現在は0.1%。）では預貯金でだめなら投資がよいかもしれません。
　投資というとすぐ連想されるのは、個別株でしょう。ところで、株価は何で決まるのでしょうか？もしかしたらGAFA(グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル)に見られるように企業の戦略や最新技術への期待で決まるとお考えかもしれません。しかし今や実際に株価を決めるのは、テクノロジーではなく政治です。具体的には、米中貿易戦争のように世界情勢が変化するだけで株価が上下動します。従って、一企業のテクノロジーなどの可能性で資産形成を期待するのはあまりにリスクが大きいです。では、個別株ではなく何で資産形成すればいいのでしょうか？
　本書では、資産形成したいなら「株式のインデックスファンド」一択であるとします。「株式のインデックスファンド」は、株式指標に連動するように運用する投資信託のことです。その国の市場全体に連動するため個別株に比べればリスクは小さいです。ではどこの国のインデックスファンドに投資すればいいのでしょうか？本書では、ダウ平均※と連動したアメリカ株式のインデックスファンドを勧めます。具体的には、2040年時点でアメリカ経済が堅調ならば自ずと利益があがるでしょう。
※ダウ平均：ダウ・ジョーンズ工業株価平均のことで、米国の株式市場の代表的な株価指数です。アメリカ各業種の代表的な30銘柄により構成され、構成銘柄はS&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社により選出されています。

2040年の「教育」

2040年における社会的変化の二つ目は「教育」です。日本の教育現場は昭和の時代からほとんど変化していません。学校の授業でパソコンを使用する割合で、日本はOECD※36か国中最下位、パソコンを使って宿題をやる生徒の割合も世界平均22%に対し、日本は3%です。
一方でこれからは、間違いなくオンライン授業が進むでしょう。小中学校では設備の問題でまだ難しいかもしれませんが、大学ではすでにオンライン授業が一般的になっています。
　ちなみにアメリカではオンライン授業の長期化に伴い不満が広がった結果、学費の返還を求める動きがあります。理由は、授業料が異常に高額でオンライン授業が学費に見合う環境ではないからです。例えば、2019年度のアメリカの私立大学の平均授業料は年36,900ドル（553万円）で日本の私立大学の約5倍です。その結果アメリカでは約７割の学生が大学の学費のためのローンを借り平均4万ドル（600万円）の負債を抱えて社会人になります。これがアメリカでは深刻な社会問題となっており、アメリカの大学は富裕層以外いけない状態となっています。
　では、今後日本での大学進学はどうなっていくのでしょうか？本書によると日本では学歴の価値は下がっていくと予想します。日本はすでに学歴社会ではありません。大学進学率は、OECD36か国平均58%に対し、日本は49%です。さらに、日本の場合、大卒と博士課程で給料の差が20%しかないうえに、博士課程に進学すると就職口が減るという現実があります。そして少子化が進んだ今、若い人の人口が減り売り手市場になっています。だから就職において学歴が持つパワーは弱くなっています。
2040年には、18歳の人口が現在の8割まで減ります。ですからこれからは、大学進学に固執するのではなく、子供に好きなことを見つけて自分の人生を創造する後押しをするのがよいでしょう。それで不足する内容はオンライン教育で補えばよいでしょう。
※OECD：Organisation for Economic Cooperation and Development（経済協力開発機構）は、世界中の経済や社会福祉の向上を目的とした国際機関です。

2040年の「衣」

　2040年における社会的変化の三つ目は「衣」です。洋服を含むモノを買わない人が増えていて、この傾向はますます強まるでしょう。そしてネットが個人と個人を結びつけることでシェアリングサービスが登場しました。その結果、メルカリなどで不要な服をフリーマーケット形式で売買するようになりました。現在（2020年）シェリングエコノミーの市場規模は5兆7589億円でアパレル市場における婦人服・用品と同程度です。
　そして、このようにファッションへの考え方が変化する中、今後ファッションの中心地としてアフリカが注目される可能性が高くなるでしょう。本書によるとアフリカが注目される理由は二つです。
　一つ目の理由は、2040年にアフリカが「世界の工場」になるからです。現在中国でつくられている衣服は人件費の高騰で東南アジアやアフリカへ生産地が変わるでしょう。
　二つ目の理由は、現在から未来に向けて経済界、産業界のテーマが「持続可能性」になるからです。具体的には最近アフリカというエリア内で素材調達、縫製、仕上げまでを完結させる動きがあるからです。つまりアフリカのファッションには「持続可能性」というストーリーがあります。

2040年の「食」

2040年における社会的変化の四つ目は「食」です。今後、日本の人口は減少していきますが、世界規模では人口増加が続きます。世界の人口は2020年の78億人から2040年には90億人に達すると言われています。そこで問題となるのが食料不足です。理由は世界の食肉消費量が2030年には70%増、2050年には90%増に対し、農地や畜産など食料生産に使える土地が限られているからです。
その解決策として「フードテック」が期待されています。以下ではフードテックのトピックを４つご紹介します。なお本書によると2040年には、世界の肉の60%が以下で紹介する人口肉に置き換わると予想されます。

代替肉

「代替肉」は植物性の大豆等を原料にしたもので「ベジミート」「大豆ミート」とも呼ばれます。代替肉の市場規模は2023年には64.3億ドル（約9645億円）に達するとされます。

培養肉

「培養肉」は動物の筋肉の幹細胞を取り出し増殖させたものです。原理的には動物を飼育し屠殺することなく、1年で数10トンの肉の量産が可能になります。これまでコストが高いことが課題でしたが、魏技術開発の結果、2020年時点では培養肉ハンバーガーを1000円台で提供可能と報じられています。

ゲノム編集魚

「ゲノム編集魚」は魚の遺伝子をピンポイントで変えることで一匹あたりの肉の量や栄養を高めたものです。その結果気候変動により魚の生育が左右されなくなります。

昆虫食

「昆虫食」はコオロギやミルワームを使うものが多いです。そして、現在味の癖が少なくうまみがあるカイコの蛹をフリーズドライ製法で粉末にしたものが市販されています。

2040年の「住」

2040年における社会的変化の五つ目は「住」です。皆様は、2040年に向けて日本は人口減少に伴い空き家が増えるため地価が下落の一途をたどると考えるかもしれません。しかし本書では、日本の都市部において地価が上昇すると予測します。理由は「海外投資家から見て、日本の都市部の土地は相対的に安い」ため、日本の都市部の不動産が海外投資家から積極的に買われるからです。実際、同様の現象が世界中で発生しており、香港やシンガポール、アメリカの都市部の地価は高く、家賃も高騰しています。
　一方、郊外のマンションの価値は下がるでしょう。1970年代、人口が右肩上がりに増えて住宅不足が深刻になった結果、政府が法律を作って計画的に住宅の供給を続けました。そして、現在地方都市に大量に建てられたマンションは売りたくても売れない状態になっています。理由は2018年時点で、全国のマンションの75%で修繕積立金が不足した結果、修繕や回収ができないまま老朽化しているからです。
　2040年にはマンションや団地全体で管理費や修繕積立金の滞納が増えた結果、スラム化していくでしょう。
　一方で、2020年に定額制で日本各地の家に住み放題というサービスが生まれています。そして2040年には住宅が飽和状態になります。だから2040年には、これらの余った家を活かして、平日と週末、季節ごとに家を変えて過ごすというライフスタイルが実現するかもしれんません。

2040年の「自然災害」

2040年における社会的変化の六つ目は「自然災害」です。このまま何の対策も施さなければ今から2100年までに地球の平均気温は4℃上昇すると予想されます。そして4℃上昇すると以下のような異常事態が生じます。

このような世界規模の自然災害に対して今現在我々は有効な解決策を見いだせていません。
そこで本書では自分の身は自分で守るという発想で以下２点を提言しています。

そして、2040年までに、テクノロジーが進展する結果、このような自然がもたらす危機に対しても解決策を示してくれるかもしれません。

【これから益々貧しくなる日本で生き残る方法を知りたい】解決のため具体的な行動は【自分の身は自分で守る行動を実践する】

では、この本を読んだあと、我々は具体的にどう行動すればよいでしょうか？
それは、【自分の身は自分で守る行動を実践する】です。例えば以下6つの行動を実践してください。

最後に「2040年の未来予測」のリンクを再掲載しますのでご購入のうえ実践してみてください。
2040年の未来予測

以上です。最後までお読みいただきありがとうございました。本書の内容を実行し皆様の問題解決にご活用ください。本ブログでは今後も、皆様の中で現在生じている問題を解決し、明るい未来へつなげる本をご紹介します。

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